2024年4月19日現在、WTI原油に関するテクニカル分析をお届けします。  要点  OPEC月報では、2024年と2025年の世界の石油需要が、堅調に推移するとのことで、前年比で日量225万バレルと185万バレル増えるとする見通しは据え置いた。原油先物は先週、OPEC最新報告が公表される前に、昨年10月以来の高値水準まで急騰した。中東と東欧における緊張の高まりと、今後数ヵ月間の供給逼迫の見通しが強気心理を煽った。  この前、米国エネルギー情報局（EIA）は、国際エネルギー機関（IEA）の予測にほぼ沿った形で、世界石油の需要予想を上方修正した。この予想が公表された後、世界最大の石油トレーダーが今年いっぱいの市場見通しについて、楽観的な見方を強めている。  イランとイスラエルの対立は激化になる可能性が高く、原油供給に影響を与える可能性がある。今週末にイスラエルがイランの空爆に対して、直接報復すると予想されていることから、市場は対立激化のリスクは高く、原油供給への影響もありうると予想している。  テクニカル分析  日足チャート分析  （WTI原油日足チャート。情報源：Ultima Markets MT4）  指標は、過熱圏で弱気のシグナルを発し、昨日DIFラインとMACDラインはともに50の中央値を下回り、短期的に原油価格が下降し続けることを示唆している。下から原油価格に対するサポート効果に注目しよう。  先週金曜日の分析では、原油価格が薄い緑のチャネルラインを下抜けた場合、33日移動平均線に反落の可能性と述べた。現時点で移動平均線にタッチし、理論的に調整が行われているため、より短い時間足に切り替えて反転シグナルがあるかどうかを確認する必要がある。原油価格が下落し続ける場合、目標値は濃い緑の上昇チャネルラインの下端に注目しよう。それは破線200移動平均線の付近でもある。  4時間足チャート  （WTI原油4時間足チャート。情報源：Ultima Markets MT4）  指標はボトム圏で強気のシグナルを発しており、原油価格の下落が終息に向かう可能性を示唆している。しかし、短期的には原油価格がネックラインを上回っていないため、引き続き慎重な姿勢を保つ必要がある。  破線の250日移動平均線は、原油価格の強気・弱気の長期的な分水嶺となっており、昨日、原油価格は再びこのラインにタッチし、今日のアジア取引時間では反発しはじめ、緑の下降トレンドラインを上回った。上の目標値は赤の33日移動平均線で、これをブレイクし続ければ、下降トレンドの終焉が確認され、価格は上昇し続けるだろう。  トレーディングセントラル　PIVOTインジケーター  （WTI原油30分足チャート。情報源：Ultima Markets APP）  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

3月の日本全国消費者物価指数、生鮮食品を除く総合指数（エネルギーを含む）につき、前年同月比は2.6％の上昇となり、4ヵ月ぶりの高水準となった2月の2.8％より鈍化した。日本経済は緩やかな回復基調が続いているにもかかわらず、伸び率は2年連続で日銀の目標の2％以上となった。物価の鈍化は、食料品が小幅な上昇にとどまったことに起因するが、進行中のインフレは円安と原材料価格の上昇によって煽られた。  日本銀行は3月にマイナス金利政策を解除し、賃金とインフレ率の上昇を受けて2007年以来の利上げに踏み切った。しかし、日銀はしばらくの間、緩和的な金融スタンスを維持すると見られている。日銀の野口旭審議委員は、今後の政策金利の引き上げの時期について、かなりゆっくりなものになるのがメインシナリオで、他の主要先進国で行われているような引き締め政策とは比較できないと述べた。  3月の生鮮食品を除く総合指数は2.6％と市場予想の2.7％を下回ったが、日本におけるインフレ圧力の強い状況が続いていることをが浮き彫りとなり、日銀の金融政策正常化の取り組みが促された。  （生鮮食品除く総合指数、上昇率。　出所：日本総務省統計局）  水曜日に開催された初の日米韓3カ国財務相会合で、3カ国の財務長官は最近の激しい円安・ウォン高に対する懸念を共同声明した。3カ国は、為替市場の変動に取り組むため、緊密な意思疎通と協調を維持することを約束した。  会合後、円相場は安定し、対米ドルで154円台に近い水準で推移したが、今週初めにつけた34年ぶりの安値にまだ近づいている。日米の金融政策の乖離により、円安を維持する可能性が高い。  （米ドル/日本円年足チャート）  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

要点  米国の経済は若干拡大し、企業の価格転嫁は著しく難しくなった。賃金圧力は緩和され、人々は景気に関して、慎重ながらも楽観視している。  インフレ率が頑固なままで2％に近づかなければ、金利は長期間にわたって高止まりする可能性がある。政策緩和を急ぐ必要はないが、ある時点で緩和を開始する、と述べた。  6月利下げの可能性が高まる。ECB理事メンバーのセンテノ氏は、年内「数回」の利下げは可能と述べた。ECBラガルド総裁は、為替について非常に注意深く変動を見守っていると述べた。  テクニカル分析  日足チャート分析  （ユーロ/米ドル日足チャート。情報源：Ultima Markets MT4）  昨日、指標のDIFラインがMACDラインを上に抜け、今日、為替レートがさらに上昇すれば、同指標は明確な強気のシグナルを発し、ユーロ/米ドル相場は短期的に反発する可能性がある。  今週のユーロ/米ドル相場は、昨年第4四半期の上昇トレンドの78.6%のフィボナッチリトレースメント水準に抵抗されている。昨日の強い上昇トレンドは、現時点でのサポートが短期的に有効であることを示唆しており、反発の最初の目標値は緑色のトレンドラインとなりそうだ。  1時間足チャート  （ユーロ/米ドル1時間足チャート。情報源：Ultima Markets MT4）  指標は過熱圏で弱気のシグナルを発し、為替レートが調整局面に入る可能性を示唆している。但し、短期的に強気派の勢いが強いため、指標が過熱圏を抜けたら、強気のシグナルに注目しよう。  為替レートが下部にスマイルカーブの形になり、短期的にユーロ/米ドルの反発は上昇トレンドになるだとう。相場は、ネックラインのサポートにタッチ後、破線の200日移動平均線付近に向かう可能性がある。  トレーディングセントラル　PIVOTインジケーター  （ユーロ/米ドル30分足チャート。情報源：Ultima Markets APP） 免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

投資家が米連邦準備制度理事会（FRB）のタカ派的な発言への懸念を払拭し、好調な企業ニュースに目を向ける中、フランスのCAC40指数は水曜日に反騰し、1.1％上昇して8,020ポイントで取引を終えた。世界最大手の仏モエヘネシー・ルイヴィトン（LVMH）とエルメス（Hermes）の株価は、それぞれ4％と2.1％上昇し、好調だった。LVMHの第1四半期の決算は、売上高が207億ユーロ（219.9億米ドル）で、オーガニックグロースは前年同期比3％増となり、市場予想と一致した。  ポジティブなセンチメントは他のセクターにも広がり、アルストム株（Alstom）は英国の列車を受注する可能性があるとの報道を受け、約3.5％上昇した。しかし、すべてのセクターが好調ばかりではなく、キャップジェミニ（Capgemini）が0.7％安で下落の先頭に立ち、エシロール（Essilor）が0.64％安、ソシエテ・ジェネラル（Societe Generale）が0.62％安と続いた。  一方、米連邦準備制度理事会（FRB）パウエル議長は、今年のインフレ目標達成に明確な進展がないことを理由に、すぐには利下げしないと慎重な姿勢を示した。このような状況にもかかわらず、投資家は企業の将来見通しに注目する姿勢を示し、7週間近く低迷していた市場の反発に拍車をかけた。現時点で、CAC40指数の力強い動きは市場の自信の表れであり、これから決算シーズンに向けて、企業の業績やフォワードガイダンスという新たな材料が生まれるだろう。  （CAC40指数半年足チャート）  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

要点  昨日、ドル円相場は1円ほど急落し、市場は日銀の為替介入疑惑が浮上したと考えた。ただし、2022年の日銀の過去の介入規模によると、前回の介入時間は少なくとも45分間以上、下落幅は少なくとも400ピップス以上であるため、今回は為替介入した可能性は小さい。  過去の経験からみると、為替介入はそれ自体で円安傾向を反転させることは難しく、むしろ円安スピードを減速させる役割を果たす。円高傾向になるには、米連邦準備理事会（FRB）の利下げ観測や、日本円のリスク回避に起因する大規模な金融リスクイベントに左右される。  米連邦準備制度理事会（FRB）パウエル議長は昨日、最近のデータは今年のインフレが十分に進展していないことを示唆しており、利下げに踏み切る確信を得るためには予想以上に時間がかかりそうなことを述べた。市場は、FRBが今年1回以上の利下げを実施するとの観測を後退している。  テクニカル分析  日足チャート分析  （米ドル/日本円日足チャート。情報源：Ultima Markets MT4）  指標は過熱圏で絡み合っており、現時点で強気・弱気の駆け引き段階にあると示唆している。はっきりした下降トレンド、または過熱圏から脱出する前には、簡単にドル円相場を弱気にすることはできない。  ドル円相場は、152台を上回ってから、上方のスペースが完全に開いており、参考となるこの前の抵抗はまったくない。フィボナッチエクステンションと上昇チャネルラインを通じてのみ、潜在的なレジスタンス水準を計算することしかできない。157.034のエクステンション付近がレジスタンスの価格水準となる可能性がある。  1時間足チャート  （米ドル/日本円1時間足チャート。情報源：Ultima Markets MT4） 指標は昨日、再度強気のシグナルが点灯し、短期的には強気派が優勢であることを示唆している。しかし、為替レートと指標はすでにダイバージェンスを形成していることから、2回目のダイバージェンスが発生する可能性に注目しよう。その際、為替レートは深い調整局面に入るかもしれない。  為替レートは、移動平均線を上回ってから、一度も平均線を下回ったことがなく、昨日、赤の33日移動平均線が再び為替レートの下落をサポートした。従って、短期的な反転トレンドを狙うなら、最初の目標は赤の33日移動平均線と黒の65日移動平均線のサポートに注目しよう。  トレーディングセントラル　PIVOTインジケーター  （米ドル/日本円30分足チャート。情報源：Ultima Markets APP）  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

米連邦準備制度理事会（FRB）パウエル議長はマックレム・カナダ中銀総裁とともに、ワシントンのウィルソンセンターが主催したパネル討論会に参加した。その中で、パウエル議長は、「最近のデータは明らかに私たちの自信を深めるものではない。利下げに踏み切る確信を得るためには予想以上に時間がかかりそうなことを示している」と述べた。  米連邦準備制度理事会（FRB）は2年前に積極的な政策金利引き上げを開始した後、ほぼ四半世紀ぶりの高水準に金利を引き上げた。インフレ率は2022年夏のピーク（4年ぶりの高水準）から大幅に低下したが、最新のデータは依然としてサービス価格と住居費の高止まりを反映している。  借入コストの上昇と生活必需品の価格高騰は、多くのアメリカ人に消費の抑制を迫っている。一方、国内経済や雇用市場が堅調であるにもかかわらず、住宅ローン金利の上昇により不動産業界は実質的に足踏み状態に陥っている。  雇用市場の回復力、インフレ抑制におけるこれまでの成果を考慮すると、金融引き締め政策を長期的に維持することが適切と思われる。パウエル議長はさらに、「最新のデータと経済見通しが我々の方針を導くだろう」と述べた。つまり、米連邦準備制度理事会（FRB）当局者が早急な利下げの必要性を見出していないという読みは、2024年内利下げが行われる可能性があるとしても、年末まで延期されることを示唆している。  地政学的な緊張の緩和と堅調な米国経済の兆しが投資家の債券への関心を減退させたため、米10年物国債利回りは11月2日以来の高水準となる4.7％まで急上昇した。先物市場では、米連邦準備制度理事会（FRB）が9月に利下げを開始するとの見方が減少し、ほぼ5人に1人が2024年に利下げはまったくないと回答した。  (米国10年物国債利回り推移チャート)  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

2024年3月、米国の小売業の売上高は前月比0.7％の増加となった。これは2月改定値の0.9%増に続き、予想の0.3%増を大幅に上回った。この数字は、個人消費が堅調に推移していることを示している。  主要13業種別の中、8業種別の売上高が増加した。オンライン小売りを含む「無店舗小売り」が2.7％増、ガソリンスタンドが2.1％増、雑貨が2.1％増、建材・園芸用品が0.7％増となった。また、食料品は0.5％増、ヘルスケアは0.4％増、外食も0.4％増となった。  一方、スポーツ用品・趣味用品、楽器・書店などは1.8％減、衣料品は1.6％減、電子機器は1.2％減、総合小売店は1.1％減、自動車・部品は0.9％減、家具は0.3％の減少であった。外食、自動車、ガソリン、建築資材を除くと、GDP算出に寄与するコア小売売上高は1.1％の大幅増となった。  （米国小売売上高。　出所：米商務省センサス局）  月曜日、米ドル指数は106を上回り、5ヵ月以上ぶりの高値をつけた。堅調な米国経済の兆しが強まり、米連邦準備制度理事会（FRB）が現行の金利を長期間維持するのではないかという憶測が広がったことが要因だ。さらに、イランによるイスラエル攻撃で中東情勢が緊迫化し、先行き不透明な状況下で米ドルが選好されたことも後押しとなった。しかし、テヘランもテルアビブも直ちに報復行動を取るとは考えていないことが示されたため、市場の不安は緩和された。  （米ドル指数半年足チャート）  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

4月12日金曜日、米ウォール街の株式市場は急落し、主要株3指数がいずれも下落して取引を終えた。S&P500指数は1月以来最大の下げを記録した1.46％安、ダウ工業株30種平均は475ポイント（-1.24％）、ナスダックも1.62％安となった。悲観的な見方の多くは、大手銀行の決算報告と中東情勢の緊迫化が原因だと見られている。  JPモルガン・チェース(JPM.US)、ウェルズ・ファーゴ(WFC.US)、シティグループ(C.US)が、高金利環境が純金利収入に悪影響を及ぼしていることを明らかにし、銀行株への売り圧力が強まっている。予想された利益と収益を上回ったにもかかわらず、JPモルガン・チェース株価は6.3％下落、ウェルズ・ファーゴ株価は7％の減益を報告して0.3％下落、シティグループ株価は1.6％下落した。ブラックロック(BLK.US)の決算も36％の増益にもかかわらず、2.6％の下落で取引が終えた。  2022年3月以降、米連邦準備制度理事会（FRB）は12回の利上げを行い、合計5.5％の利上げを行った。FRBはまた、インフレが停滞している事実に対処するため、金利を長期にわたって高水準に維持することを表明している。高金利は銀行の債券価値の目減りにつながる可能性があり、銀行は預金者を惹きつけるためにより高い金利を提示しなければならなくなるため、資金調達の問題を悪化させる。  ハイテク企業も下落の影響を免れなかった。マイクロソフト(MSFT.US)は1.4％安、エヌビディア(NVDA.US)は2.7％安、アルファベット(GOOGL.US)は1％安となった。中国当局が国内の主要通信事業者に対し、外国製プロセッサーの段階的に排除するよう指示したと報じられた原因で、AMD(AMD.US)は4.2％暴落、インテル(INTC.US)は5.2％下落した。  全体として、S&P500指数は先週1.6％下落、ダウ平均は2.4％下落、ナスダックは0.6％下落した。  （S&P500指数月足チャート）  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

2024年4月12日現在、WTI原油に関するテクニカル分析をお届けします。  要点  OPEC月報では、2024年と2025年の世界の石油需要が、堅調に推移するとのことで、前年比で日量225万バレルと185万バレル増えるとする見通しは据え置いた。原油先物は先週、OPEC最新報告が公表される前に、昨年10月以来の高値水準まで急騰した。中東と東欧における緊張の高まりと、今後数ヵ月間の供給逼迫の見通しが強気心理を煽った。  この前、米国エネルギー情報局（EIA）は、国際エネルギー機関（IEA）の予測にほぼ沿った形で、世界石油の需要予想を上方修正した。この予想が公表された後、世界最大の石油トレーダーが今年いっぱいの市場見通しについて、楽観的な見方を強めている。  テクニカル分析  日足チャート分析  （WTI原油日足チャート。情報源：Ultima Markets MT4）  指標は昨日、過熱圏で弱気のシグナルを発しており、相場には下落圧力がかかっている。しかし、原油価格のトレンドは明確な下落構造を示していないため、相場は調整局面に入る可能性が高い。  原油価格は、3月中旬に赤い33日移動平均線にタッチして以来、引き続き上昇し、移動平均線から離れて上昇チャネルラインを形成している。為替レートは調整局面が確認された後、チャネルラインを下回り、33日移動平均線に反落が実現する確率が高い。  4時間足チャート  （WTI原油4時間足チャート。情報源：Ultima Markets MT4）  昨日、指標はボトム圏を上抜けた後、50中央値の上で再度弱気のグナルが点灯しており、短期的な原油価格が上昇を終えて、間もなく下落トレンドに転じる可能性を示唆している。売買シグナルを探すには、より短い週期に切り替えることが得策であろう。  原油価格は黒い65日移動平均線に阻まれて調整を続けているが、毎回の反発は直前の高値を上回らず、緑色の下降トレンドラインを形成している。移動平均線のサポートを割り込むと、より深い調整局面に入る可能性がある。  トレーディングセントラル　PIVOTインジケーター  （WTI原油30分足チャート。情報源：Ultima Markets APP）  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。 

欧州中央銀行（ECB）は4月の理事会でインフレ対策の方針を継続し、政策金利を歴史的な高水準に維持すると決めた。主要政策金利は4.5％、中銀預金金利は4％と、いずれも22年来の高水準を維持した。インフレは減速しており、コア物価と賃金の伸びも鈍化しているにもかかわらず、同行はサービス価格の上昇圧力と不安定さを理由に警戒の必要性を示唆した。  利下げの見通しについて、ECBは、インフレ率が目標である2%に向けて順調に収れんするという確信が強まるなら、金融緩和が適切になると表明した。ラガルド総裁は、今後の政策金利決定はデータに基づいて行われることを強調し、中央銀行はあらかじめ設定された方針に従うことを約束せず、変化する経済情勢に動的に対応することを選択すると強調した。  ユーロはECBの政策金利決定後に下落し、ユーロドルは1.07を割り込み、約2ヵ月ぶりの安値をつけた。木曜日の欧州株式市場は売り圧力にさらされ、ユーロ・ストックス50は0.7％下落し4週間ぶりの安値となる4,966を記録、より幅広い構成銘柄をカバーするストックス欧州600指数は0.4％下落し、504で取引を終えた。最も打撃を受けたのは銀行セクターで、ウニクレディト(UniCredit)、スペインビルバオ・ビスカヤ・アルヘンタリア銀行(BBVA)、サンタンデール銀行(Santander)を含む大手銀行が3％近く下落した。  (ユーロ/米ドル月足チャート)  （ユーロ・ストックス50月足チャート）  免責事項  本記事に記載されるコメント、ニュース、調査、分析、価格、その他すべての情報は、読者への一般的な情報として提供されるものであり、示唆を与えるものではありません。Ultima Marketsは、最新の情報を提供するため、合理的な措置を講じていますが、正確性を保証するものではなく、予告なく変更する場合があります。Ultima Marketsは、提供された情報の利用により発生したいかなる損失・損害に対しても、責任を負いません。